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不動産物件の価格決定にはいくつかの手法が取られ、原価法、取引事例比較法、収益還元法があります。

原価法とは、対象の物件を同じ条件でもう一度調達すると考えた場合、どれくらいの費用がかかるのかを基に不動産の価値が決められます。
またその際、評価対象の物件の築年数も審査基準に含まれ、その分価値も変化していきます。

取引事例比較法とは、評価対象の周辺にある条件の似ている物件が、過去にどれくらいの価格で取引されたのかを基に比較して評価されます。
また、評価内容には地域要因や個別的要因も含まれます。

収益還元法とは、対象の物件から今後どれくらいの収益が得られるかを考慮し評価します。
賃貸物件の場合、条件の似ている他の物件と比べ、高い収益が見込めるとその分高くなります。逆に、収益があまり見込めない場合は評価が下がってしまうことがあります。

主にこのような評価方法から物件の価値が決定されますが、不動産鑑定士により多少の誤差が生じることもあります。
また、様々な項目から評価されますので、一概にこのような物件であればこれくらいの価値である、ということにはならないようです。